企業が株主に利益を還元する方法には、主に配当と自社株買いの２つがあります。
これらをまとめて評価する指標が「総還元性向」です。
総還元性向とは、配当と自社株買いを合わせた株主還元が、企業の利益に対してどの程度行われているかを示す指標です。
近年は企業が「総還元性向○％」という形で株主還元方針を示すケースも増えており、株主還元の姿勢を見るうえで重要な指標となっています。
この記事では
- 総還元性向とは何か
- 総還元性向の計算方法
- 配当性向との違い
- 企業分析での見方
について、わかりやすく解説していきます。
総還元性向とは
総還元性向とは、配当と自社株買いを合わせた株主還元が、企業の利益に対してどの程度行われているかを示す指標です。
企業が株主へ利益を還元する方法には主に
- 配当
- 自社株買い
があります。
総還元性向では、この2つを合計した株主還元額を使うことで、企業の株主還元の全体像を把握することができます。
配当についてはこちらの記事で解説しています
→株主資本等変動計算書とは？｜純資産の増減と株主配当の仕組みをわかりやすく解説
自社株買いについてはこちらの記事で解説しています
→自社株買いとは？｜株主還元として注目される理由を解説
総還元性向の計算式
総還元性向は、次の計算式で求められます。
総還元性向（％）
＝ （配当金総支払額 ＋ 自社株買い実施額） ÷ 当期純利益 × 100
例えば
当期純利益：100億円
配当総支払額：30億円
自社株買い：20億円
の場合、総還元性向は、
（ 30億 ＋ 20億円 ） ÷ 100億 ＝ 50％
となります。
つまり、この企業は得た利益の50％を株主へ還元していることになります。
総還元性向が高い会社は良い会社？
一般的に、総還元性向が高いほど株主への利益還元が大きいため、株主にとっては魅力的に見える場合があります。
しかし、必ずしも総還元性向が高い会社が優れているとは限りません。
なぜなら、企業は成長段階によって利益の使い方が異なるためです。
例えば成長企業では、事業で生み出した利益の多くを新規事業や設備投資に回した方が、成長を加速し中長期的により高いリターンを生む期待ができます。
逆に成熟企業では、株主への利益還元を重視し、総還元性向を高めに設定することがあります。
総還元性向に「絶対的な目安」はありませんが、日本企業では30〜50％程度の水準を目安として掲げる会社も多く見られます。
ただし、総還元性向が極端に高い会社は、将来に向けた投資余力が小さくなる可能性もあるため、将来的には成長が鈍化し、高いリターンが望めなくなることも考えられます。
このように、総還元性向は企業の成長段階や資本政策によって適切な水準は大きく異なるため、単純に数値の高さだけで評価することはできません。
配当性向との違い
総還元性向と似た指標に配当性向があります。
総還元性向と配当性向は、含まれる範囲が異なります。
上表のとおり、配当性向は配当のみが対象、
一方、総還元性向は「配当＋自社株買い」を対象としています。
近年は自社株買いを実施する会社が増え、その規模も大きくなっていることから、配当性向より総還元性向の方が、株主還元の度合をより実態に近く表しているといえます。
配当性向についてはこちらの記事で解説しています
→配当性向とは？｜計算方法・目安・100％を超える理由をわかりやすく解説
総還元性向を見るときの注意点
総還元性向が高い企業は、株主還元に積極的であるため、短期的には株主から評価されやすい傾向があります。
しかし、企業が得た利益の多くを株主に還元すると、その分、新規事業や研究開発への投資に振り向ける資金が少なくなる可能性があります。
本来は、成長投資に使うべき資金が自社株買いに使われているとしたら、中長期的には必ずしもプラスとはいえません。
そのため企業分析では、
- 将来の成長戦略
- 成長投資の状況
- 財務状況
などもあわせて確認し、株主還元と成長投資のバランスを見ることが重要です。
まとめ
総還元性向とは、配当と自社株買いを合わせた株主還元が、企業の利益に対してどの程度行われているかを示す指標です。
総還元性向が高いほど、株主還元に積極的な会社ということが言えます。
似たような指標に配当性向がありますが、近年は自社株買い実施する企業も増加しているので、総還元性向の方が株主還元の実態をより正確に反映しているとして注目されています。
企業分析では、総還元性向だけでなく、
- 成長戦略
- 財務状況
などもあわせて確認することで、株主還元と成長投資のバランスを見ることが重要です。
※本記事は企業分析の考え方を一般的に解説するものであり、特定企業への投資判断や取引を推奨するものではありません。実際の判断にあたっては、必ず最新の公式資料をご確認ください。
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