近年、企業の決算説明資料や中期経営計画を見ると、「PBR1倍超を目指す」という表現を見かける機会が増えました。
背景には、2023年に東京証券取引所が行った「資本コストや株価を意識した経営」の要請があります。
この記事では、
- PBRとは何か
- なぜ1倍が重要視されるのか
- PBR1倍割れは本当に割安なのか
など、PBRの意味と東証改革との関係を分かりやすく解説します。
結論｜PBR1倍割れは「市場評価が純資産を下回る状態」
先に結論から記載すると、PBR1倍割れとは、会社の時価総額が純資産を下回っている状態です。
一般的には、「会社を解散した方が価値が高い状態」とも説明されます。
ただし、
- 純資産がそのまま換金できるとは限らない
- PBR1倍割れの企業は、収益性や成長性が乏しいと判断されている可能性がある
ということから、
PBR1倍割れ＝必ず割安株
というわけではありません。
PBRとは何か
まずはPBRの意味を確認しておきましょう。
PBRとはPrice Book-value Ratio（株価純資産倍率）の略です。
計算式は以下のとおりです。
PBR ＝ 株価 ÷ BPS ・・・①
BPS（1株当たり純資産）は、
BPS ＝ 純資産 ÷ 発行株式数
で求められますので、①の式の右辺の分子分母にそれぞれ「発行株式数」を乗じると、
PBR ＝ 時価総額 ÷ 純資産
とも表現できます。
つまりPBRは、「株価が1株当たり純資産の何倍まで買われているか」、
別の表現をすると、「時価総額が純資産の何倍あるか」、
を示す指標です。
なぜPBR1倍が基準になるのか
例えば、
- 純資産：100億円
- 時価総額：80億円
の会社Ａ社があったとします。
この場合、PBRは0.8倍です。
理論上は、A社が事業をやめて資産を処分し、負債を返済した後、純資産100億円を株主へ還元できれば、80億円でA社を買った投資家は得をする計算になります。
そのため、PBR1倍は「市場評価」と「帳簿上の純資産価値」が一致するラインとして意識されています。
この理屈だけでいえば、A社の株は割安な状態といえます。
この考え方から、PBR1倍は「解散価値」と比較されることがあります。
PBR1倍割れ＝割安とは限らない
ただし、PBR1倍割れだからといって必ずしも割安とは限りません。
理由は大きく2つあります。
純資産は帳簿価格だから
貸借対照表に計上される資産は、必ずしもその金額で売却できるわけではありません。
例えば、
- 土地や建物などの不動産
- 機械設備や備品などの動産
- 商品在庫や原材料
- 投資有価証券やのれん（営業権）
などは、帳簿価格と実際の売却価格が異なることがあります。
そのため、帳簿上は純資産100億円でも、実際に換金すると80億円も残らない可能性もあります。
利益を生み出せない企業は評価されない
株式市場で投資家が重視するのは、
現在の純資産だけではなく、どれだけ利益を生み出せるかです。
例えば、
純資産は1,000億円あるが、利益が20億円の会社と、
純資産は500億円だが、利益が50億円の会社とでは、
後者の方が時価総額が高く評価されることがあります。
さらに言えば、株価は現在の利益だけでなく、将来の成長期待も価格に反映されます。
つまり、市場は純資産そのものではなく、「純資産を使ってどれだけ利益を生み出せるか」を重視しています。
これはROE（自己資本利益率）の考え方にも通じるものです。
ROEについてはこちらの記事で解説しています
→ROE（自己資本利益率）とは？｜企業の「資本効率」を読み解く重要指標
なぜ東証はPBR1倍割れを問題視したのか
2023年、東京証券取引所は「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を公表しました。
そのなかで、PBRが継続的に1倍を下回る企業に対し、改善に向けた方針や取り組みの開示を求めています。
東証が問題視した背景には、
日本企業に多い
- 現預金の過剰保有
- 低い資本効率
- 株主還元の不足
があります。
つまり、株主から預かった資本を十分に活用できていない企業が多いという問題意識です。
企業はどう対応しているのか
東証の要請以降、多くの企業がPBR1倍を意識した経営を行っています。
PBR向上に向けた代表的な施策は、次のとおりです。
収益性の向上
収益性の高い会社は、市場からの評価も高くなる傾向があります。
収益性の改善には、
- 商品やサービスの付加価値向上
- コストの削減
- 価格戦略の見直しや好採算案件の選別受注
といった取り組みが必要となります。
非中核事業の切り離しや注力領域への集中投資など事業のポートフォリオを見直し、リソースを効率的に配分することで収益性を高めるといったことも重要になります。
成長投資の実行
新規事業や技術開発への投資を強化し、成長性を高めることで投資家からの期待を得ることも必要となります。
ただし、期待が先行し、収益が伴わない場合、株価上昇は一過性に終わってしまうこともあるので、成長の実現性については慎重に見極める必要があります。
株主還元の強化
増配や自社株買いを通じて株主価値を向上させ、市場からの評価改善を図ります。
これらの施策を実行すると、内部留保の蓄積が抑制されるので、純資産の増加を抑えることにもつながります。
自社株買いについてはこちらの記事で解説しています
→自社株買いとは？｜株主還元として注目される理由を解説
まとめ｜PBRは市場からの評価を示す指標
今回のポイントをまとめると次のとおりです。
- PBR1倍割れは時価総額が純資産を下回る状態
- 理論上は解散価値以下とも考えられる
- ただし純資産はそのまま換金できるとは限らない
- 利益を生み出せない企業はPBRが低くなりやすい
- 東証改革をきっかけにPBR改善への取り組みが進んでいる
PBRは単なる割安指標ではありません。
企業が保有する資産を市場がどのように評価しているかを示す指標であり、企業の収益力や資本効率を考えるうえで重要なヒントになります。
※本記事は決算書の読み方を一般的に解説するものであり、特定企業への投資判断や取引を推奨するものではありません。実際の判断にあたっては、必ず最新の公式資料をご確認ください。
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