企業価値（EV）とは？｜時価総額との違いやDCF法をわかりやすく解説

これまでの記事では、企業を分析する方法として、

収益性
成長性
安全性
キャッシュフロー
財務体質

など、さまざまな視点から企業を比較する方法を解説してきました。

では、こうした分析を踏まえて、「その会社にはどれくらいの価値があるのか」を測るにはどうすればよいのでしょうか。

企業価値という言葉から、まず思い浮かぶのが「時価総額」かもしれません。

しかし、時価総額と企業価値は同じものではありません。

例えば、ある会社の株式をすべて購入したとしても、その会社が抱えている借入金までなくなるわけではありません。

一方で、その会社が保有している現金は、株式を購入した側にとって価値のある資産です。

そのため、企業そのものの価値を考えるときには、株式の価値だけでなく、借入金や現金なども考慮する必要があります。

この記事では、

企業価値とは何か
時価総額と企業価値の違い
EV（企業価値）の計算方法
DCF法によって企業価値を求める方法

について、できるだけ分かりやすく解説します。

結論｜企業価値は「会社そのものの価値」
時価総額＝企業価値ではない
企業価値（EV）の計算方法
なぜ企業価値を見るのか
企業の「稼ぐ力」から企業価値を考えるDCF法
DCF法では「将来どれだけ稼ぐか」が重要
EVとDCF法は「企業価値を見る角度」が違う
1. EV
2. DCF法
企業分析では「価値」と「価格」を区別する
まとめ｜企業価値を見ると企業の「本当の大きさ」が分かる

結論｜企業価値は「会社そのものの価値」

先に結論からいうと、企業価値とは、企業そのものにどれだけの価値があるのかを表す考え方です。

企業価値を考えるうえでは、株主が持っている株式だけを見るのではなく、

株主に帰属する価値
借入金などの有利子負債
企業が保有する現金

なども考慮する必要があります。

代表的な考え方の一つが、EV（Enterprise Value）です。

EVは、株式市場で評価された株価をもとに、企業全体の価値を考える際に使われる指標で、

企業価値（EV）＝時価総額＋有利子負債－現金及び現金同等物

という式で計算します。

※実務上は現金同等物の範囲や有利子負債の定義などによって計算方法が異なる場合があります。

時価総額＝企業価値ではない

企業価値を考えるときに、まず理解しておきたいのが、時価総額と企業価値は違うということです。

時価総額は、

時価総額＝株価 × 発行済株式数

によって計算されます。

これは、簡単にいえば、株主が保有している株式全体の市場価値です。

一方、企業そのものを買収すると考えてみましょう。

例えば、

時価総額：500億円
有利子負債：200億円
現金：100億円

という会社があるとします。

この会社の株式をすべて購入するには500億円必要です。

しかし、株式をすべて取得したとしても、会社が抱えている200億円の借入金が消えるわけではありません。

反対に、会社が保有している100億円の現金は会社に残ります。

したがって、この会社を株式だけでなく、借入金などの有利子負債も含めて企業全体として捉えると、
500億円＋200億円－100億円＝600億円
となります。

この600億円がEVです。

このように考えると、なぜ時価総額に有利子負債を加え、現金を差し引くのかが理解しやすくなります。

企業価値（EV）の計算方法

EVは次の式で計算できます。

企業価値（EV）＝時価総額＋有利子負債－現金及び現金同等物

それぞれの項目を確認してみましょう。

時価総額

株価に発行済株式数を掛けたものです。

株主が保有する株式全体の市場価値を表します。

有利子負債

利息の支払いが発生する負債です。

代表的なものとして、

借入金
社債
リース債務

などがあります。

有利子負債が多い企業ほど、EVは大きくなります。

現金及び現金同等物

企業が保有している現金や、短期間で容易に現金化でき、価格変動リスクが小さい資産です。

企業が保有している現金は、企業を取得した側から見れば、そのまま利用できる資産です。

そのため、EVを計算するときには差し引きます。

なぜ企業価値を見るのか

では、なぜ時価総額だけではなく、EVを見る必要があるのでしょうか。

その理由の一つが、企業の財務構造によって時価総額だけでは企業の規模や価値を単純に比較できないからです。

例えば、次の2社があるとします。

	A社	B社
時価総額	500億円	500億円
有利子負債	50億円	300億円
現金	100億円	50億円
EV	450億円	750億円

どちらも時価総額は500億円ですが、EVは大きく異なります。

このように、株式価値だけではなく、負債や現金も含めて企業を見ることで、より違った企業比較ができるようになります。

企業の「稼ぐ力」から企業価値を考えるDCF法

企業価値を測るもう一つの代表的な方法が、DCF法（Discounted Cash Flow法）です。

EVは市場で形成された株価をもとに企業価値を計算する方法ですが、DCF法では、企業が将来生み出すキャッシュフローから事業価値を計算します。

さらに、事業以外に保有している現金や有価証券などの資産を加えることで、企業価値を求めることができます。

事業価値は、企業が将来生み出すと予想されるフリーキャッシュフロー（FCF）を現在価値に割り引き、それを合計して算出します。

イメージとしては、次の図のとおりです。

FCFについては、こちらの記事で解説しています。
→フリーキャッシュフローとは？｜意味・計算方法と企業分析での見方をわかりやすく解説

DCF法では「将来どれだけ稼ぐか」が重要

DCF法の大きな特徴は、企業の将来の稼ぐ力をもとに企業価値を考えることです。

例えば、現在は利益が小さい会社でも、将来的に大きなFCFを生み出すことが期待されるのであれば、企業価値が高くなる可能性があります。

反対に、現在大きな利益を上げている会社でも、将来のキャッシュフローが減少すると予想されれば、企業価値は低く算定される可能性があります。

そのためDCF法では、売上高の成長率や利益率などから、将来のFCFをどう予測するか、また割引率をどの程度に置くか、といった前提条件が重要になります。

ただし、将来の数値を正確に予測することは簡単ではありません。

そのため、DCF法は理論的な企業価値を算定できる一方で、前提条件によって企業価値の算定結果が大きく変わるという特徴があります。

EVとDCF法は「企業価値を見る角度」が違う

ここまで紹介したEVとDCF法は、どちらも企業価値を考えるために使われますが、アプローチが異なります。

EV

市場で形成された株価をもとに、

「現在、市場ではこの会社がどの程度の価値として評価されているのか」

を見る方法です。

DCF法

将来のFCFをもとに、

「この会社が将来生み出すキャッシュフローから考えると、どれくらいの価値があるのか」

を算定する方法です。

それぞれの違いをまとめると次のとおりです。

	EV	DCF法
基礎となる考え方	市場価格	将来のFCF
主な出発点	時価総額	将来キャッシュフロー
特徴	市場が現在評価している価値を反映	将来の稼ぐ力をもとに価値を算定
注意点	株価の影響を受ける	将来予測や割引率に左右される