CAC(顧客獲得コスト)とは?|意味・計算方法・LTVとの関係をわかりやすく解説

成長性

企業分析を行ううえで、近年ますます重要になっている指標のひとつが「CAC(顧客獲得コスト)」です。

顧客ニーズが多様化するなかで、効率よく新規顧客を獲得できているか否かは、企業の成長性や収益性に大きく影響します。

この指標を理解することで、

  • なぜ広告費を増やしている企業があるのか
  • なぜ成長しているのに利益が出ていない企業があるのか

といった点が見えてきます。

この記事では、CACの意味や計算方法、LTVとの関係、企業分析での見方について、わかりやすく解説していきます。

CACとは

CAC(Customer Acquisition Cost)とは、

顧客1人を獲得するためにかかるコスト

のことです。

新規顧客を獲得するためには、

  • 広告費
  • 営業人件費
  • 販売促進費
  • マーケティング費用

など、さまざまなコストが発生します。

これらのコストを「顧客1人あたり」に換算したものがCACです。

CACの計算方法

CACの計算式は以下のとおりです。

CAC = 顧客獲得のために費やしたコスト ÷ 新規顧客の獲得数

例えば、

広告費:100万円
新規顧客数:500人

だった場合、

CAC は、1,000,000円 ÷ 500人 = 2,000円

つまり、この企業は顧客1人を獲得するために、平均2,000円のコストをかけているということになります。

CACが重要な理由

通常、広告費や販促費を増やせば顧客数は増えますが、必要以上にコストをかけてしまうと収益性は低下します。

CACの推移を見ることで、投下した新規顧客獲得コストに対し、どれだけ効率よく顧客を増やせているかや成長鈍化の兆しなど、成長の質を掴むことができます。

企業によっては、売上が急成長しているのに利益が出ていない場合があります。

その理由のひとつが、CACが高すぎるというケースです。

CACが適正かどうかを判断するためには、CACとLTV(顧客生涯価値)とセットで考えることが重要です。

LTVとの関係

LTVとは、1人の顧客が生涯にわたって企業にもたらす利益のことです。

ビジネスとして成立するためには、

LTV > CAC

である必要があります。

LTVについてはこちらの記事で解説しています
LTV(顧客生涯価値)とは?|意味・計算方法・企業分析での使い方をわかりやすく解説

ユニットエコノミクス

CACに対するLTVの比率を表す指標をユニットエコノミクスといいます。

ユニットエコノミクスは、ビジネスの採算性、健全性を見るための指標で、主にサブスクリプション型サービスで用いられます。計算式は次のとおりです。

ユニットエコノミクス = LTV ÷ CAC

ユニットエコノミクスの目安としては、一般に3~5倍が適正とされています。

数値が低過ぎる場合 → 事業の収益性に課題

数値が高過ぎる場合 → 投資不足の可能性

ユニットエコノミクスについてはこちらの記事で解説しています
ユニットエコノミクスとは?|LTVとCACからビジネスの採算性を判断する指標をわかりやすく解説

CACは成長フェーズとともに悪化する

一般に商品やサービスが市場に登場したばかりの頃は、競争が少ないため比較的低いコストで顧客を獲得できます。

しかし、製品が普及し市場が成熟してくると、

  • 競争の激化
  • 広告単価の上昇
  • 新規顧客対象者の減少

などにより、CACは徐々に悪化していく傾向があります。

そのため企業は、CACを抑え、LTVの伸ばす戦略へのシフトが重要になります。

企業分析での見方

企業分析では、CACは単体ではなく「変化」に注目することが重要です。

見るべきポイントとしては、以下のとおりです。

  • 広告費が増えているか
  • 顧客数の伸びと広告費が釣り合っているか
  • LTVとのバランスはどうか

重要なのは、売上の伸びだけを見るのではなく、「どれだけ効率よく成長しているか」を見ることです。

まとめ

CACとは、顧客1人を獲得するためにかかるコストのことです。

企業が成長を続けるためには、

  • CACを効率化すること
  • LTVを高めること

の両方が重要になります。

特にサブスクリプションサービスなどのストックビジネスでは、CACとLTVのバランスが企業の成長性を大きく左右します。

企業分析を行う際には、売上や利益だけでなく、こうした「顧客単位の視点」を意識することが重要です。

企業の成長性分析についてはこちらの記事で解説しています
企業の成長性はどう見る?|決算書でわかる成長企業の見分け方

※本記事は企業分析の考え方を一般的に解説するものであり、特定企業への投資判断や取引を推奨するものではありません。実際の判断にあたっては、必ず最新の公式資料をご確認ください。

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